新しい医療技術である再生医療、特に細胞を用いた治療を受ける上で、多くの人が最も気になるのはその安全性でしょう。自分の体内に細胞を移植すると聞いて、不安を感じるのは当然のことです。この安全性と信頼性を確保するために、日本では世界に先駆けて「再生医療等安全性確保法」という法律が整備されています。この法律は、再生医療をそのリスクの高さに応じて三つに分類し、それぞれに応じた厳しい手続きを定めているのが特徴です。例えば、リスクが最も高いとされるiPS細胞やES細胞を用いた治療は、厚生労働大臣の承認を得た特定の委員会で、極めて慎重に計画の審査が行われます。リスクが中程度や低度の治療についても、認定された専門家委員会への計画提出が義務付けられており、科学的な妥当性や倫理的な配慮、安全対策が十分であるかが厳しくチェックされます。この法律のもう一つの重要な点は、治療を提供する医療機関に対して、しっかりとした細胞の品質管理体制を求めていることです。細胞を培養する施設（CPC）は、細菌などが混入しない清浄な環境が保たれ、細胞の取り違えなどが起こらないよう厳格な管理運営が求められます。また、治療に使われる細胞が、目的外の細胞に変化してしまったり、がん化してしまったりする危険性がないかを、事前に様々な品質検査で確認することも義務付けられています。さらに、治療後も患者さんの状態を長期的に追跡し、何か問題が起きた場合には国へ報告する制度も整っています。こうした多重のチェック機能と法的な枠組みによって、再生医療の安全性は担保されているのです。患者として治療を検討する際には、その医療機関が国の定めたルールに則って適切な手続きを踏んでいるかを確認することも、自分自身を守る上で大切な視点となります。